HPV（子宮頸がん予防）ワクチンは、積極的勧奨接種が中止された宙ぶらりんの状態で、1年過ぎました。
法令で規定された定期予防接種でありながら、接種はオススメしませんよ、という妙な位置づけです。

産婦人科学会などは、日本が子宮頸がん後進国になると危惧しています。私もそう思います。

ワクチン接種の意義を認めたくないマスコミは、がん検診の推奨へと、論点をずらしています。
たしかに「検診率」を上げることは早期発見・早期治療に結びつき、「死亡率」を減らせます。
しかし、検診で子宮頸がんの「発病率」を減らすことはできません。早期発見できても、手術が必要です。
手術にも危険があるし、合併症も起こりえます。手術内容によっては、妊娠ができなくなるかもしれません。

若い人の子宮頸がん発症が増えているいま、晩婚化が進む日本で、ますます出生数が減る可能性もあります。
子宮頸がんの発病率を確実に減らせるのは、ワクチンだけです。

いつも思いますが、日本人というのは、理性よりも心情に左右されやすい面があります。
その結果、ワクチンの副反応を問題視するあまり、将来の子宮頸がん発生には目をつぶることになります。
両者を天秤にかけ、論理的に比較検討し、合理的に判断する、ということが、日本人は下手なのです。

まさに厚労省はいま、目の前の副反応問題によって思考停止に陥っているところです。
しかし現在でも、HPVワクチンの接種は可能です。合理的思考が出来る方は、ぜひ接種をご検討下さい。