読売新聞の「ヨミドクター」で、子宮頸がん予防（HPV）ワクチン関連記事が特集されていると聞きました。
見てみると、最近の記事は、論調がずいぶん勧奨接種再開へ向かっている印象があります。時間順に書くと、

「ブッシュ前大統領、子宮頸がんワクチンの重要性訴える…都内で講演」（5月19日）
　厚労省を動かす外圧になるとも思えませんが、メディアも冷静さを取り戻しつつあるような記事です。

「子宮頸がんワクチン、厚労省の副作用研究に「疑い」…信州大が調査へ」（6月28日）
　ワクチンの副作用研究の代表者に捏造疑惑。ワクチン反対派には、かなり痛いニュースのはず。

「子宮頸がんワクチン、体の痛みとの因果関係判断を撤回「分析は困難」」（6月28日）
　名古屋市が、接種と副作用の因果関係は不明、といったん発表した調査結果を、なぜか撤回。うやむやへ。

「子宮頸がんワクチン被害６４人が提訴へ…今月２７日、国と２社に賠償請求」（7月13日）
　副作用研究に捏造があろうと、もはや関係なしか。

「２０００～０３年生女子で子宮頸がんリスク上昇か」（7月26日）
　このままでは日本の女性は大変なことになる、という阪大の分析結果。こういう記事が、いちばん大事。

「子宮頸がんワクチン、勧奨再開を求める…世界の研究者３４１人が厚労省に」（8月30日）
　日本のワクチン行政は、少なくとも諸外国から見れば、非常識で非科学的だと。

「ワクチンで防げる悲劇を見過ごしていいの？」（8月31日）
　過去にも他のワクチンが、副作用という濡れ衣を着せられてきた歴史を紹介する、長崎大教授のご意見。

「ＨＰＶワクチンを打った後、長引く心身の不調を訴える患者さんの診療」（9月2日）
　ワクチン接種とは関係なく、若い女性には、ストレスが原因でさまざまな体の変調が起きやすい、という話。

科学的評価がまとまり、メディアが論調を変え始めたのなら、動くのは今でしょう、厚労省の方。