医療費の大半を、患者の代わりに支払ってくれる割引証をご存じでしょうか。「保険証」です。
「患者の窓口負担は7割引にしてください。残りは保険者が払います」と保証してくれるのが保険証なのです。

その保険者（会社や自治体）が支払う医療費の財源は、患者（被保険者）が毎月払ってる健康保険料などです。
会社を退職したら、その会社はもう、医療費を払ってくれません。割引証（保険証）は使えなくなります。

ところが、さまざまな理由から、退職した会社の古い保険証を提示する方が、しばしばいます。
外見上は、その保険証は適正なものなので、それが提示されれば、通常通りの保険診療を行うことになります。
そして翌月、その保険者に対して、診療報酬を請求します。すると当然、保険者はそれを却下します。
これを「返戻（へんれい）」といい、レセプトが当院に突き返されます。「保険証が無効です」と。

窓口で、一見問題のない保険証の提示を受けても、毎月数件、このようなことが起きます。

このようなトラブルは、診療の都度、毎回保険証を確認しても、完全に防ぐことはできないでしょう。
なぜなら、会社の退職などによる資格喪失から、保険証の返還までの間に、タイムラグがあるからです。

そのようなタイムラグを解消できると期待されているのが、マイナンバーカードによる保険診療です。
厚労省は、マイナンバーカードを保険証として利用することを、来年にも実現しようと目論んでいます。

マイナンバーカードのセキュリティや、読み取り装置の設備投資など、問題はたくさんあります。
ですが、効力の切れた保険証提示に悩まされている今、マイナンバー利用は、救世主になるかもしれません。

それまでは、当院では保険証の毎回確認を徹底して参りますので、ご面倒でしょうが、ご協力をお願いします。