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がんを予防する自由
- 2018/02/28(Wed) -
HPVワクチンは、副反応を疑う事象が問題となって積極的勧奨が中止され、接種は実質的に止まっています。
このことについて、某医師系サイトが行った日米医師の意識調査の結果は、なかなか興味深いものでした。

「日本は接種を勧奨すべきだ」とする産婦人科医の割合は、日本の78%に対して、米国では意外にも57%。
一方で「接種者が個別に判断すればよい」とする産婦人科医の割合は、日本の14%に対して米国では41%。

つまり米国の医師は、ワクチンを接種するかどうかは国ではなく個人が決めることだ、という考えなんですね。
医学的な判断はどうあれ、最終的には個人の意思を尊重するというのが、いかにも米国的です。

ひるがえってわが国の、接種率がほぼゼロという現状は、はたして個人の意思によるものなのでしょうか。
全国民がそれぞれ自分の判断で、HPVワクチンを否定した結果なのでしょうか。
メディアの執拗なネガティブキャンペーンに惑わされ、思考停止に陥ってるのではないのでしょうか。

そのメディアが作った世論に負けて、大事なワクチンの接種を事実上停止させてしまうという、弱腰の厚労省。
しかし積極的には勧めないくせに定期接種のままにしておくのは、あとで言い逃れするためのずるい伏線です。

医学的根拠に乏しいとされるのに繰り返し放送された、あの少女の映像こそが、HPVワクチン問題の始まり。
ワクチンが予防しようとしている病魔の恐ろしさの方に国民の目を向けさせるためには、どうしたらいいのか。
がんを予防しようという気にさせる、効果的な方法はあるのでしょうか。

私は、子宮頸がんの統計、病状、手術シーン、摘出臓器など、あらゆる現実を、映像で流すべきだと思います。
ワクチンの副反応だとする映像にはいまだに議論がありますが、子宮頸がんの惨状に議論の余地はありません。
毎年3,000人が子宮頸がんで亡くなっているという現実から、目を背けてはなりません。

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