中国人民解放軍が、米国への「サイバー攻撃」を行っていることが明らかになりました。
予想されていたことであり、驚きはありません。
もちろん中国は、それを完全に否定しています。これまた予想通り。
この国は、どのような証拠を突きつけられても、自国の非を認めない体質なのです。

スマホの利用台数は今月、中国が米国を抜いて世界第一位となったそうです。
先月時点では、両国の利用台数はともに、約2億2000万台でした。
ちなみに3位英国4300万、4位韓国3000万、5位日本2900万台。
中国の人口13億人を考えると、今後は中国のぶっちぎりが予想されます。

でも考えてみたら、ほとんどすべてのスマホのOSは、iOSまたはAndroid、つまり米国製です。
その利用には「アクティベーション」が必要なので、スマホサービスの根幹は米国企業が握っているのです。
ならば逆に、特定のスマホを「イナクティベーション（無効化）」することも可能なはず（想像）。

オバマ大統領は先日、サイバーセキュリティー強化に関する大統領令を発表しました。
国民のプライバシー優先から、テロ対策（中国対策）優先へと舵を切ったわけです。
米国の緊急事態にでもなれば、AppleもGoogleも、大統領命令に従うことになるでしょう（空想）。
中国内のスマホをすべて、フリーズさせることだってできるかもです（痛快）。

と思ってたんですが、中国では独自OSを開発中とのこと。やはりそう来るか。